LINE証券(ライン証券)はNISA(積立NISA)に対応しているの？
ところでLINE証券(ライン証券)のNISA(積立NISA)ってどのようなサービスなの？
NISA(積立NISA)メリットとデメリットを知りたい。
あなたは今、このようにお考えですよね。
LINE証券(ライン証券)はシンプルな画面と直感的な操作性が特徴のスマホ証券サービスです。
一株から買えるいちかぶや、株のタイムセールなど、他社と差別化されたサービスでLINE証券(ライン証券)は人気のスマホ投資サービスと言えるでしょう。
投資信託にも対応しているLINE証券(ライン証券)でNISA(積立NISA)を始めたいとお考えの方もいるのではないでしょうか。
LINE証券(ライン証券)のNISA(積立NISA)を分かりやすく解説
LINE証券(ライン証券)のNISA(積立NISA)に対応している？
LINE証券、21年度中に積立NISA対応するんだね。
— ゆゆ@投資初心者 (@yuyu12980) November 2, 2021
LINEはクレカもあるし、そのうちクレカ積立対応しそう。PayPayもしかり。
PayPayは早くPayPay銀行との連携を対応して欲しい🥺🥺
2021年11月7日現在、LINE証券(ライン証券)はNISA(積立NISA)に対応していません。
しかしLINE証券(ライン証券)は2022年3月を目処に、NISA(積立NISA)のサービス開始を予定しています。
過去iDeCoにも非対応でしたが、2021年5月にサービスとスタートしているため、NISA(積立NISA)の対応もほぼ確実と考えてよいのかもしれません。
NISA(積立NISA)のご利用を検討されている方は、まずLINE証券(ライン証券)の使い方や株投資をマスターして、スムーズにスタートできるように準備しておきましょう。
LINE証券(ライン証券)で対応予定のNISA(積立NISA)のメリット
今後、LINE証券(ライン証券)での対応に向けてNISA(積立NISA)のメリットをよく理解しておきましょう。
NISA(積立NISA)には、以下のようなメリットがあります。
- 投資信託から得られる分配金・譲渡益が非課税
- 少額で投資をはじめられる
- 長期の積立投資
- 分散投資に対応
中でもNISA(積立NISA)のメリットは、投資で獲得した利益が非課税になることでしょう。
LINE証券(ライン証券)で投資すると、利益に対して20％の所得税が発生します。
NISA(積立NISA)を採用する取引所や金融機関の場合は、最長20年にわたり、年間最大40万円が非課税になります。
トータル的に考えると、NISA(積立NISA)を利用することで最大800万円が非課税になることは、大きなメリットだと言えるでしょう。
NISA(積立NISA)は年間40万円が非課税になるため、40万円÷12か月から、月々の積立額が3万3,000円以下の方におすすめの投資サービスです。
NISAか積立てNISAの制度を通して買えば約20％の儲けにかかる税金が免除されますよ。
— ひだり (@hidarisab) August 2, 2021
(２つは非課税期間と上限枠と対象の株式に差があります。)
LINE証券はまだiDeCoしか使えなかったような🤔
違ってたらすいません💦
同じく非課税というメリットをもつ「NISA」も存在しますが、NISAは最長5年にわたり、年間最大120万円が非課税になります。
現在、NISA(積立NISA)も「NISA」もLINE証券(ライン証券)では利用できません。
NISAをおすすめする人は、年間に多くの金額を投資して短期的に投資利益を狙いたいという方に適しています。
一方、今後LINE証券(ライン証券)で開始予定のNISA(積立NISA)は、毎月ムリなくコツコツと長期にわたって投資したいという方に適していると言えるでしょう。
NISA(積立NISA)は、各金融機関が対象とする投資信託の中から選択することになります。
たとえば国内株式・外国株式・インデックスファンドなどの投資信託の中から好きな割合で運用することが可能です。
ただしNISA(積立NISA)は、ひとりにつき1つの金融機関しか利用できないことがNISA(積立NISA)の注意点でしょう。
他社でNISA(積立NISA)をはじめてしまうと、今後LINE証券(ライン証券)でもサービス開始をした場合に利用できなくなってしまいますのでご注意ください。
NISA(積立NISA)は投資信託の銘柄や金額に多少の制限はあるものの、非課税という大きなメリットがある制度ですので、LINE証券(ライン証券)でのサービス開始を楽しみに待ちましょう。
LINE証券(ライン証券)で対応予定のNISA(積立NISA)のデメリット
つづいてLINE証券(ライン証券)で対応が予定されているLINE証券(ライン証券)のデメリットにはどのようなものがあるのでしょうか。
NISA(積立NISA)は投資ですので、リスクはつきまとうことを覚えておきましょう。
まずNISA(積立NISA)で選んだ投資信託を解約しても、解約した非課税枠は他の投資信託で利用することができないことがデメリットです。
NISA(積立NISA)をはじめるために選んだ投資信託よりも好条件の商品が登場した場合に、たとえ非課税枠が残っていたとしても新たに登場した投資信託では適用させることはできません。
また金融機関によってNISA(積立NISA)の内容には大きな差があります。
よってNISA(積立NISA)をはじめるときに投資信託を選択する場合は慎重に行うべきでしょう。
通常の投資信託と比較すると、選択できる投資信託の種類の範囲も狭くなることもデメリットです。
また、結婚準備金としてNISA(積立NISA)を行っていた場合、結婚が決まって結納金・結婚式の費用の支払い時期が到来した時点で株価が下落していた場合、元本割れするケースもあります。
思っていた以上にNISA(積立NISA)で積み立てできていなくて、資金が不足してしまうという可能性もあることが、もうひとつのデメリットでしょう。
LINE証券(ライン証券)もNISA(積立NISA)のサービス提供を予定しているため、今後なるべくデメリットを抑えるためにも、事前に知識をつけておくことをおすすめします。
LINE証券(ライン証券)のNISA(積立NISA)を分かりやすく解説まとめ
LINE証券(ライン証券)のNISA(積立NISA)は、最長20年、年間40万円の非課税枠が設けられている投資信託サービスです。
NISA(積立NISA)をはじめるだけで節税できることはメリットですが、投資信託の乗り換えができない、タイミングによっては元本割れするなどデメリットもあります。
LINE証券(ライン証券)のNISA(積立NISA)は2022年3月までにサービス開始予定ですので、それまでにどのような投資商品なのかを確認しておきましょう。
