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PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)とやめ方を分かりやすく解説

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PayPay証券(ペイペイ証券)は1,000円からの少額でも資産運用が始められるサービスです。

そんなPayPay証券(ペイペイ証券)を使っているけれど、なんらかの理由から退会(解約)を検討している人もいるのではないでしょうか。

あるいはこれから使い始める予定だが、事前に退会方法(解約方法)を知っておきたいという人もいるかもしれません。

実際、こういったユーザー数が物を言うサービスではやめ方が意図的に分かりづらくなっていることも珍しくありません。

そこで今回はPayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方について分かりやすく解説していきます。

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方を分かりやすく解説

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方は電話またはメールでの問い合わせのみ

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)はカスタマーセンターへの電話連絡またはメールでの退会(解約)申込のみです。

そのほか、専用の退会(解約)フォームなどを利用したやめ方はありません。

PayPay証券(ペイペイ証券)の前身であるOne Tap Buyには問い合わせフォームのカテゴリに「口座(変更・廃止)」という項目がありましたが、PayPay証券(ペイペイ証券)になってからはその項目も消滅しました。

任意の項目で退会(解約)したい旨を連絡しましょう。

すると、退会(解約)のために必要な書類のデータが「メール」で届きます。 とくに印刷して書類を作成する必要はないので、データのまま必要事項を埋めて返信しましょう。

ちなみに、口座廃止届出書はメールに「添付」されているのではなく「本文」に記載されていますので見落とさないように要注意です。

以上で、PayPay証券(ペイペイ証券)を退会(解約)できます。

なお、PayPay証券(ペイペイ証券)には電話サポートも存在しますが、かなり見つけにくい部分にしか連絡先の記載がありません。

また、当然ながら電話サポートは状況によってはつながりにくい状況になることも予想できます。

そういった意味でも基本的にはメールで連絡しておくことをおすすめします。

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方の注意点①【口座残高をゼロにしておく】

PayPay証券(ペイペイ証券)を退会(解約)する前には口座残高をゼロにしておきましょう。

PayPay証券(ペイペイ証券)ですでになんらかの投資をしている人はその際、保有銘柄を売却して、そこからさらに出金する必要があります。

そのためには最低でも2営業日以上の時間を要します。

PayPay証券(ペイペイ証券)を退会(解約)すると決めたら、できるだけ早く銘柄の売却依頼はかけておきましょう。

とはいえ、PayPay証券(ペイペイ証券)のやめ方には書類データの返送が必須です。

したがって、退会(解約)する旨の連絡をしてから銘柄の整理にあたっても遅すぎることはありません。

順を追ってひとつずつ手順を進めてもとくに問題はないかと思います。

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方の注意点②【配当金の受け取りを済ませておく】

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)にはある程度の時間がかかります。

そして、配当金や株主優待を受け取る権利が確定している場合は、さらに時間がかかってしまいます。

一応、退会(解約)の申し込み自体は配当金の受け取り前にも可能ですが、実際の退会(解約)処理は配当金の受け取り後になるからです。

配当金は年度末に受け取りが確定(権利落ち)し、実際の支払いは通常そこからさらに約2~3ヶ月後になります。

ただでさえPayPay証券(ペイペイ証券)のやめ方にはある程度の時間がかかるにもかかわらず、そこからさらに1ヶ月以上も待つのは誰しも避けたいのではないでしょうか。

すぐにでもPayPay証券(ペイペイ証券)を退会(解約)したいという人は配当金の権利落ち日前に申し込んでおくとよいでしょう。

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方の注意点③【取引報告書を取得しておく】

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会(解約)後には年間取引報告書を取得しておきましょう。

年間取引報告書は通常、1月中旬に発行されるものですが、その年の途中で退会(解約)した場合は「退会(解約)後」しばらくして取得できるようになります。

基本的にPayPay証券(ペイペイ証券)では「特定口座(源泉徴収あり)」を使っておけば確定申告は不要です。

しかし、PayPay証券(ペイペイ証券)以外の他社も併用して資産運用している場合、この年間取引報告書は確定申告で重要になる資料です。

必ず忘れずに取得しておきましょう。

なお、年間取引報告書の「ダウンロード」にはパスワードが必要になります。

(※ 閲覧には不要) そして、このパスワードの有効期限は退会(解約)手続き完了後の「翌々月末日」です。

それなりの猶予はありますが、早いに越したことはありません。

退会(解約)後はできればなるべく早めに取得しておきましょう。

PayPay証券(ペイペイ証券)の正規の退会方法(解約方法)ではないやめ方

PayPay証券(ペイペイ証券)を今後ふたたび使う可能性が少しでもある。

そういった人は正規の退会方法(解約方法)をとらず、あえて口座を放置しておくだけといったやめ方にとどめておくのもよいかもしれません。

PayPay証券(ペイペイ証券)にはとくに口座維持手数料がかかったりはしません。

したがって、そういったやめ方にしておくことにそれほど大きなデメリットもないからです。

ただ、やはりその場合でも口座に残高を残しておく意味はありません。 正規の退会方法(解約方法)をとらないにしても、一応は口座残高はゼロにしておきましょう。

ちなみに、PayPay証券(ペイペイ証券)で「特定口座」ではなく「一般口座」を使っている人は原則的に確定申告が必須です。

そういった人は、いずれ正式に退会(解約)するとしても、あえて確定申告が終わるまでは口座を放置しておくだけのやめ方にしておくのもよいでしょう。

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方を分かりやすく解説 まとめ

PayPay証券(ペイペイ証券)の退会方法(解約方法)・やめ方は電話またはメールでの問い合わせのみです。

専用の退会(解約)フォームなどは存在しません。

退会(解約)したい旨を連絡して、カスタマーセンターから指示されたとおりの手続きを進めていきましょう。

ただ、PayPay証券(ペイペイ証券)には口座維持手数料はかかりません。

したがって、当面のあいだ使わないことが確定していたとしても、それだけで焦ってやめる必要もありません。

PayPay証券(ペイペイ証券)を再び使う可能性が少しでもある人は、あえて口座を放置しておくだけのやめ方にとどめておくのもよいでしょう。